高配当株投資は、定年後の安定した収入源として大きな魅力を持っています。特にインフレリスクをヘッジし、物価上昇に対抗するためには、物価上昇率を上回る配当利回りを長期的に確保することが重要です。このブログでは、65歳から高配当株投資を始める際の前提条件、メリット、リスクについて詳しく解説し、日本の個別株や高配当株投資信託、アメリカの高配当株ETFを組み合わせた簡易ポートフォリオもご提案します。
前提条件
- 投資資金の確保 高配当株投資を始める際、最初に考えるべきは資金管理です。生活費と投資資金を分け、生活費や予期せぬ医療費などに対応できる資金を確保した上で、余裕資金を投資に回しましょう。資産が急激に減少しないよう、リスク管理を徹底することが肝要です。
- 長期的な視点を持つ 高配当株の魅力は、長期的な安定収入にあります。短期的な株価変動に一喜一憂せず、配当収入を狙った長期保有を目指すことが成功へのカギです。市場の変動があっても、根気強く保有することが推奨されます。
- 税金や手数料の確認 日本で配当を受け取る場合、所得税や住民税がかかります。ただし、NISA口座を利用することで税制優遇が受けられます。また、アメリカの高配当ETFに投資する場合は、外国税額控除や配当控除の仕組みも理解しておく必要があります。
メリット
- 安定した現金収入 高配当株を保有することで、企業の利益に基づく定期的な配当が期待できます。特に年金と併せて、生活の安定を図る重要な収入源となります。
- インフレ対策 インフレが進行する環境下では、定期預金や債券よりも、配当利回りの高い株式が有利です。配当収入が物価上昇率を上回れば、実質的な購買力を維持しながら資産を運用することができます。
- キャピタルゲインの可能性 高配当株のメリットは、配当だけに限りません。長期保有することで、株価の上昇によりキャピタルゲイン(売却益)を得る可能性もあります。
リスク
- 株価の下落 いくら配当利回りが高くても、株価が大幅に下落すれば資産全体の価値が減少するリスクがあります。特に高齢期には資産の急激な減少は避けたいところですので、リスク分散が重要です。
- 配当の減額や無配 企業の業績が悪化した場合、配当が減額されたり、無配になることがあります。高配当株投資では、安定した配当を出す企業の選定が鍵となりますが、それでも業績リスクは無視できません。
- 為替リスク アメリカの高配当株ETFに投資する場合、為替リスクが伴います。円高に進むと、配当や株価が円ベースで減少する可能性があります。逆に円安の際には利益が増えることもありますが、為替動向を見極めることが重要です。
ポートフォリオ例:リスク分散と安定収入を目指す
- 日本株40%
- 日本の個別株と投資信託を組み合わせ、円建てでの安定した配当収入を確保します。
- 例: JT, 三菱UFJフィナンシャルグループ, ニッセイ高配当日本株ファンド
- アメリカ高配当ETF40%
- アメリカのETFを活用し、ドル建ての配当収入と成長性を狙います。インフレリスクにも対応できる国際分散投資がポイントです。
- 例: VYM, DVY
- 現金20%
- 生活費や株価下落時の対応として現金を保有し、リスクヘッジを図ります。特に高齢期には現金比率を高めてリスクを抑えることが重要です。
まとめ
65歳からの高配当株投資は、年金生活を補完し、インフレリスクをヘッジするための有力な選択肢です。ただし、株価の下落や配当の減額などのリスクもありますので、ポートフォリオの定期的な見直しが不可欠です。日本の高配当株や投資信託、アメリカの高配当ETFを活用した分散投資を行い、安定した収入を維持しつつリスクを軽減することが、成功へのカギとなります。
インフレが続く環境では、物価上昇率を上回る配当利回りを長期的かつ安定的に得るための戦略を持つことが、資産の成長と安定を両立させるポイントです。
2024年男性平均寿命:80.09歳、女性平均寿命87.14歳。健康寿命:男性72.14歳、女性74.79歳(厚生労働省WEBサイトより)90歳まで生きる割合は男性は4人に1人、女性はなんと2人に1人と考えると 投資期間は15年から22年以上になります。
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