株式市場の歴史
世界経済に大きな影響を及ぼした複数の株価暴落が存在します。以下に主要な事例を時系列でご紹介します。
1929年：ウォール街大暴落
米株式市場
1929年10月24日、アメリカのニューヨーク証券取引所で株価が大暴落しました。この暴落は「暗黒の木曜日」と呼ばれ、その後の世界大恐慌の引き金となりました。背景には、1920年代の過剰な投機や経済成長に対する過信がありました。
1987年：ブラックマンデー
米株式市場
1987年10月19日、ニューヨーク・ダウ平均株価が1日で22.6%（508ドル）下落しました。この暴落は「ブラックマンデー」と呼ばれ、ドルの過大評価や金利上昇、そして投機的バブルの形成が原因とされています。しかし、FRBの迅速な対応により、米国経済は比較的早期に回復しました。
日本の株式市場
1987年10月19日、世界的な株式市場の暴落が発生し、日本でも翌10月20日に日経平均株価が14.9%下落しました。 この暴落は、米国発の金融不安が引き金となり、投資家心理の悪化を招きました。当時の為替市場では、円高が進行し、輸出企業の収益悪化が懸念されました。しかし、日本の金融システムの特性や政府の対応により、市場は比較的早期に回復しました。日経平均株価は約5ヶ月で暴落前の水準を回復しました。
為替介入
この時期に日本政府が為替介入を実施したとの具体的な記録は確認されていません。
2000年：ITバブル崩壊
米株式市場
1990年代後半、インターネット関連企業への過度な期待から株価が急騰しましたが、2000年に入ると利益の裏付けのない企業の破綻や金利上昇を受けて株価が急落しました。これにより、多くのIT関連ベンチャー企業が倒産しましたが、生き残った企業は現在も活躍しています。 英語では「ドットコム・バブル」とも呼ばれています。
日本の株式市場
1980年代後半、日本では土地や株式の価格が急騰するバブル経済が形成されました。しかし、1990年に入り、日経平均株価は38,915.87円の最高値から急落し、1992年8月には14,000円台まで下落しました。 この間、円高が進行し、輸出産業に打撃を与えました。バブル崩壊後の不良債権問題やデフレにより、日本経済は「失われた10年」と呼ばれる長期停滞期に入りました。
為替介入
1990年代初頭のバブル経済崩壊に伴い、株価が急落しました。この期間、日本政府は急激な円高進行を抑制するために為替介入を実施しました。具体的には、1991年から1992年にかけて、円売り・ドル買い介入が行われました。
2006年：ライブドア・ショック
日本の株式市場
2006年1月、ライブドア社（堀江社長）の証券取引法違反疑惑が浮上し、東京地検特捜部が同社を強制捜査しました。これを受けて、東京証券取引所の株価が急落し、特に新興市場であるマザーズ指数が大幅に下落しました。 この事件は、投資家心理を冷やし、為替市場にも影響を及ぼしました。 円高が進行し、輸出企業の収益悪化が懸念されました。
2008年：リーマン・ショック
米株式市場
2008年9月、アメリカの大手投資銀行リーマン・ブラザーズが破綻し、世界的な金融危機が発生しました。2008年のサブプライムローン問題などをきっかけに米国大手金融機関であるリーマン・ブラザーズが破綻し、連鎖的に発生した世界的な金融危機となりました。
日本の株式市場
2008年9月、米国の大手投資銀行リーマン・ブラザーズの破綻により、世界的な金融危機が発生しました。日本でも日経平均株価が急落し、2009年3月には7,054.98円の安値を記録しました。 この間、安全資産とされる円が買われ、急速な円高が進行しました。円高は輸出産業に大きな打撃を与え、日本経済の回復を遅らせる要因となりました。
為替介入
2008年のリーマン・ショック時、日本でも株価が急落し、円高が進行しました。しかし、日本政府はこの期間中、為替介入を実施していません。その代わり、金融緩和策や経済刺激策を通じて経済の安定化を図りました。
2011年：東日本大震災後の円高
為替介入
2011年3月の東日本大震災後、投機的な円買いにより急激な円高が進行しました。これに対し、G7各国の中央銀行が協調して為替介入を実施しました。日本時間の3月18日朝に開始された介入では、日本が約6,000億円、他のG7諸国も合計で同程度の資金を投入したと見られています。この協調介入により、1ドル=76円台から一時80円台まで円安が進みました。
2020年：新型コロナウイルスによる暴落
米株式市場
2020年初頭、新型コロナウイルスの世界的流行により、各国でロックダウンが実施され、経済活動が停滞しました。これにより、日経平均株価は2020年3月19日に一時16,358円まで下落しました。しかし、その後の各国政府の金融緩和策や経済対策により、株価は急速に回復し、2020年10月には約30年ぶりに24,000円台を回復しました。
日本の株式市場
2020年の新型コロナウイルス感染拡大により、大幅な下落を経験しました。2020年2月25日から3月19日にかけて、日経平均株価は約3割下落し、3月19日には一時16,358.19円を記録しました。
2024年：日経平均株価の急落
日本の株式市場
2024年8月5日、日経平均株価は一日で12.4%下落し、1987年のブラックマンデー以来の大幅な下落となりました。 この急落は、米国経済の減速懸念や日銀の利上げ、そして円高進行が背景にありました。円高により輸出企業の収益が圧迫され、投資家のリスク回避姿勢が強まりました。しかし、その後の政策対応や市場の調整により、株価は回復基調を見せました。
為替介入
2022年、急激な円安が進行し、1ドル=145円を超える水準に達しました。これを受けて、日本政府は24年ぶりとなる円買い・ドル売り介入を実施しました。介入額は公表されていませんが、市場関係者の間では3兆円規模とも言われています。この介入により、一時的に1ドル=140円台前半まで円高が進みました。大暴落の原因とも言われています。
これらの歴史的な株価暴落は、投資家心理や経済政策、そして市場の構造的な問題が複雑に絡み合って発生しており、現代の投資家にとっても重要な教訓となっています。
下落の確率
１．年間高値から５％株価が下がるのは平均年何回
株式市場において、年間高値から5％以上株価が下落する局面は、一般的に年に1～2回程度発生するとされています。これは、約100日から300日に1回の頻度で起こることを意味します。
また、株価が年間高値から10％下落する「調整局面」は、平均して2年に1度、またはそれ以下の頻度で発生するとされています。これらの調整は、数日から数週間、あるいは数カ月にわたる場合もあります。
これらのデータから、年間高値から5％の下落は比較的頻繁に発生する現象であることがわかります。
２．年間高値から10％株価が下がるのは平均年何回
株式市場において、年間高値から10％以上の下落（調整局面）は、一般的に年に1回程度発生するとされています。これは、約300日から350日に1回の頻度に相当します。
また、株価が20％以上下落する「弱気相場（ベアマーケット）」は、平均して10年に1度程度の頻度で発生します。これらの弱気相場は、数カ月から数年にわたることがあります。
これらのデータから、年間高値から10％以上の下落は比較的頻繁に発生する現象であることがわかります。投資家はこのような調整局面を想定し、長期的な視点での投資戦略を立てることが重要です。
株価下落時の行動について
インデックス投資で大きな成功を収めた投資家たちの共通点として、以下の行動が挙げられます。
- 長期的な視点での投資 成功した投資家は、短期的な市場の変動に惑わされず、長期的な視野で投資を続けています。例えば、投資家の水瀬ケンイチさんは、20年以上にわたりインデックス投資を継続し、リーマン・ショックなどの危機的状況でも投資を続けることで資産を増やしました。
- 規律ある積立投資の実践 毎月一定額を積み立てるドルコスト平均法を活用し、市場のタイミングを計ろうとせず、規律を持って投資を続けています。井上はじめさんは、社会人1年目から毎月10万円をバランス型のインデックスファンドに積み立て、資産1億円を達成しました。
- 分散投資によるリスク管理 複数の資産クラスや地域に分散投資することで、リスクを低減しています。例えば、ある投資家は、日本株式、先進国株式、新興国株式を3：4：3の割合で分散投資し、リスクとリターンのバランスを取っています。
- 市場のタイミングを狙わない 市場の短期的な動きを予測して売買を行うのではなく、受動的な姿勢で市場全体に投資し続けることが重要とされています。インデックスファンドの積立投資においては、「受け身」で居続けることが成功の秘訣とされています。
- 投資方針の一貫性と自己分析 自身のリスク許容度や投資目標を明確にし、それに基づいた投資方針を一貫して守ることが重要です。水瀬ケンイチさんは、リーマン・ショック時に自身のリスク許容度を再評価し、資産配分を見直すなど、自己分析を行いながら投資を続けています。
これらの行動を取ることで、インデックス投資において大きな成果を上げることが可能となります。特に、長期的な視点と規律ある積立投資は、複利効果を最大限に活用するための重要な要素です。
さらに、株価暴落時において、インデックス投資で大きな成果を上げた投資家たちは、以下のような行動を取っています。
- 投資を継続する: 市場が急落しても、投資を続けることが重要です。経済評論家の山崎元氏は、「株価が急落したからといって特別に対処する必要はありません」と述べています。
- 狼狽売りを避ける: 市場の下落時に感情的になって資産を売却することは、長期的な資産形成を妨げるリスクがあります。過去の市場の歴史を振り返り、冷静に行動することが重要です。
- 積立投資を続ける: 下落相場は「投資のタネの仕込みチャンス」と捉え、積立投資を継続することが推奨されています。
- 市場に居続ける: 投資家は市場の変動に一喜一憂せず、長期的な視点で市場に居続けることがベストな行動とされています。
これらの行動を取ることで、インデックス投資家は株価暴落時にも資産を守り、長期的な資産形成を実現しています。
さらに、以下の動画では、インデックス投資家が株価暴落時に取るべき行動について短くまとめられています。
年初来から株の下落と為替（円高）で投資成績は下がり気味のかたが多いでしょうが世界経済の発展にベットしたからには持ち続けることをお奨めします。
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