1. 日経平均株価（Nikkei 225）の概要・内容
日経平均株価（日経平均225）は、日本を代表する株価指数の一つで、東京証券取引所に上場している銘柄のうち主要な225銘柄を対象とした株価平均型指数です。以下では、その内容・算出方法・誕生経緯について詳しくご説明します。
- 対象銘柄
- 東京証券取引所プライム（旧：東証一部）に上場している内国普通株式のうち、業種バランスや流動性、企業の知名度などを総合的に勘案して選ばれる225銘柄を対象としています。
- 定期的に銘柄の見直しが行われ、入れ替えが生じる場合があります。
- 特徴
- 日本を代表する銘柄で構成されているため、日本株式市場全体の動きを示す代表的な指標として国内外で広く利用されています。
- 「日経平均」「Nikkei 225」などと呼ばれ、金融ニュースや経済紙などでも最も頻繁に報道される株価指数の一つです。
2. 算出方法
- 価格加重型（株価平均型）指数
日経平均株価は「価格加重型」と呼ばれる方式で算出されます。つまり、- 各構成銘柄の株価の単純平均をベースとし、
- 平均に必要な修正（除数の調整）を行う
ことで指数を算出する方法です。
- 除数の調整（修正平均株価）
- 225銘柄の株価を単純合計して225で割った値が単なる「平均株価」ですが、日経平均株価は株式併合・株式分割・銘柄入替などによって株価が変動した場合に指数値が大きく変わってしまわないように、**「除数（じょすう）」**と呼ばれる値を調整します。
- この調整によって、株式分割や併合などによるテクニカルな株価変動が、指数そのものに影響を及ぼさないようにしています。
- 算出タイミング
- 取引所の立会時間中はリアルタイムで計算・公表され、通常15秒ごとに更新されます。
- 終値ベースの「終値日経平均」もその日の取引終了後に確定します。
3. 誕生経緯
- 戦後の株価指標整備の流れ
- 第二次世界大戦後、日本の経済復興に伴い株式市場が再開されると、株式市場の動向を把握するための指標が必要とされました。
- 当時は、東京証券取引所が行っていた「東証修正平均株価」など、いくつかの指数が存在しました。
- 1950年に「日経ダウ平均株価」として発足
- 1950年（昭和25年）、日本経済新聞社（当時は日本産業経済新聞社）がアメリカのダウ工業株30種平均（ダウ平均）を参考に、「日経ダウ平均株価」という名称で公表を始めたのがルーツです。
- 当初は「ダウ式平均株価」の考え方（価格加重型）を取り入れていました。
- 名称変更と確立
- 戦後間もない時期は、米国式の計算方式にちなみ「日経ダウ平均株価」と呼ばれていましたが、その後定着に伴い名称が変更されました。
- 1970年（昭和45年）には「日経平均株価」として確立し、以降は日本経済新聞社が日々算出・公表しています。
- 1985年以降、東京証券取引所の電子化・取引高拡大にあわせてリアルタイムの公表も行われるようになり、現在の形へと進化してきました。
4. 日経平均と他の株価指数との違い
- 時価総額加重型との違い
- 世界の主要株価指数の多く（例：S&P 500、TOPIXなど）は時価総額加重型で算出されており、株価だけでなく発行済株式数によって企業の影響度が異なります。
- 一方、日経平均は価格加重型なので、単純に“株価の水準の高さ”が指数に与える影響が大きく、時価総額の大小は考慮されない点が特徴です。
- TOPIX（東証株価指数）との対比
- 同じく東京証券取引所の全銘柄（プライム市場）を対象とする「TOPIX（トピックス）」は、時価総額加重型で算出されます。
- 日経平均とTOPIXは計算方法が異なるため、投資家は両指数を参考にして、市場全体のトレンドや大型株だけでなく中小型株の動きなど、複合的に市場を分析します。
5. 日経平均株価の利用
- 経済・金融の指標として
- メディアや証券会社などが、日経平均の動向を通して日本経済や企業業績の概況を把握する指標として日々報道します。
- 投資家は、投資や資産運用の判断材料の一つとして活用します。
- デリバティブ商品の基準
- 日経平均を対象とした先物取引やオプション取引などのデリバティブ商品が上場・活発に取引され、投資家のリスクヘッジや投機的取引に利用されます。
まとめ
- 日経平均株価（日経平均225）は、東京証券取引所に上場している主要225銘柄の株価平均型（価格加重型）株価指数であり、
- 戦後の日本で株式市場の動向を示す指標として整備され、1950年に「日経ダウ平均株価」としてスタート、後に「日経平均株価」として広く定着しました。
- 時価総額加重型のTOPIXやS&P 500などと違い、構成銘柄の株価が高いほど指数に与える影響が大きいことが特徴です。
- 日本を代表する株価指標として、国内外の投資家や報道機関・企業が、投資判断や経済指標として幅広く参照しています。
日経225採用銘柄の歴史
日経平均株価（日経225）の構成銘柄は、日本経済新聞社（日経）が定めた基準に基づいて選定され、定期的に見直されます。
「日経平均225の構成銘柄がいつ、だれが、どのように選択し決定しているのか」の概要です。日経平均株価は日本株式市場を代表する指数であり、銘柄選定のプロセスは透明性や公正性を確保するため、一定のルールやガイドラインに従って進められています。
日経平均株価（Nikkei 225）は1950年にスタートして以来、銘柄の入れ替えを何度も行ってきました。そのため、採用開始当初（1950年代）から現在に至るまでずっと採用され続けている会社はごくわずかです。また、企業名変更や合併・分割などにより実質的には同一企業であっても別の銘柄扱いとなっているケースもあり、「どこまでを同一企業と見なすか」によってリストが変わることもあります。
1. 選定・決定を行う主体（だれが？）
日経平均株価の日々の算出と構成銘柄の選定・入れ替えなどの管理は、**日本経済新聞社が運営する日経指数事業室（Nikkei Indexes）**が中心となって行っています。
- 実際の入れ替えは、日本経済新聞社の指数運営チームおよび外部有識者を含む委員会（「インデックス委員会」や「諮問委員会」などと呼ばれることもあります）の議論を経て決定される仕組みです。
2. 見直しの時期（いつ？）
2-1. 定期見直し（年1回）
日経225は、通常年1回の定期見直しが行われます。例年、9月頃に採用・除外銘柄の見直しに関する発表が行われ、10月頃に新たな構成銘柄が指数に反映されます。
例）「202X年9月に銘柄入れ替えの発表 → 202X年10月に変更を実施」
2-2. 臨時の入れ替え（随時）
定期見直しとは別に、**臨時の入れ替え（随時見直し）**が発生する場合があります。たとえば以下のようなケースです。
- 採用銘柄が上場廃止になった場合
- 吸収合併や経営統合などにより、企業が実質的に消滅または大幅に形態が変わった場合
- 市場統合（旧東証一部 → プライム市場）に伴う大きな要件変更など、指数の連続性維持が必要な場合
こうしたケースでは、定期見直しの時期に関わらず、すみやかに入れ替え手続きが行われます。
3. 選定基準とプロセス（どのように？）
3-1. 選定基準
日経225の構成銘柄を決める際には、以下のような基準が考慮されます。
- 流動性の高さ（売買が活発か）
- 売買代金や出来高などが一定の水準を満たしており、市場で活発に売買されていることが重要。
- 業種（セクター）のバランス
- 日本を代表する産業やビジネス領域（製造業、サービス、金融、情報通信など）をバランスよく含むための考慮。
- ただし業種分類も時代にあわせて見直しが行われることがあります。
- 業績や企業規模
- 安定した業績や一定以上の時価総額を有することが望ましい。
- 時価総額加重ではなく「株価水準」が指数計算のベースになる点に留意。
3-2. 選定プロセスの概要
- 対象銘柄の候補抽出
- 東証プライム市場に上場する企業のうち、流動性や売買代金などの一定条件を満たした銘柄を中心に候補をリストアップ。
- 定量評価と定性評価
- 候補となった銘柄を、まずは流動性・株価水準・時価総額等の定量的な指標で評価。
- さらに業種バランスや企業の経営状態など定性的な観点で評価（委員会などで議論）。
- 採用銘柄の決定・発表
- 日経側のインデックス運営チームと外部有識者等で構成される委員会が審議を行い、最終的に採用（または除外）する銘柄を決定。
- その後、公式発表を経て実際の日経平均株価の構成に反映される。
4. まとめ
- 日経平均225の構成銘柄は、日本経済新聞社（日経）が選定・管理しており、主に年1回の定期見直し（9～10月頃）で入れ替えが行われる。
- 上場廃止や合併など企業側の事情がある場合は、臨時で随時入れ替えも実施される。
- 選定にあたっては、流動性・業種バランス・企業規模などを考慮し、委員会で議論のうえ最終決定を行う。
日経225採用期間の長い主な企業（例示）
以下では**「最初期（1950年代）」から現在まで“実質的に”日経225の構成銘柄に留まり続けている、あるいは非常に長期にわたって採用されてきたと考えられる代表的な企業**をいくつか挙げてみます。実際にはさまざまな解釈や定義があり得るため、あくまで目安・参考としてご覧ください。
(1) 三菱電機（6503）
- 採用開始: 1950年代
- 主な事業: 重電・産業メカトロニクス・家電・通信など幅広い領域
- ポイント: 戦前からの歴史が長い重電メーカー。日経平均採用銘柄の中でも古参と言われています。
(2) 日立製作所（6501）
- 採用開始: 1950年代
- 主な事業: ITソリューション、インフラ関連、電力・産業システムなど
- ポイント: 戦前から続く日本を代表する総合電機メーカー。社名変更がないため、採用期間が非常に長い部類に入ります。
(3) コマツ（6301）
- 採用開始: 1950年代
- 主な事業: 建設機械・鉱山機械
- ポイント: 大手建機メーカーで海外売上比率も高いグローバル企業。日経平均初期の頃から一貫して採用されている企業の一つです。
(4) 久保田（6326）
- 採用開始: 1950年代
- 主な事業: 農業機械、産業用ディーゼルエンジン、水処理関連
- ポイント: 農機関連の名門企業。日本国内だけでなく海外展開も積極的で、日経平均に長年採用されています。
(5) 日産自動車（7201）
- 採用開始: 1950年代
- 主な事業: 自動車製造・販売
- ポイント: 1933年創業の老舗自動車メーカー。自動車関連銘柄のうちでも早い段階から採用されており、外資連携などを経ても採用継続が続いています。
(6) ホンダ（7267）
- 採用開始: 1950年代（正式採用は若干遅い説もあり）
- 主な事業: 二輪車・四輪車・汎用製品
- ポイント: 二輪・四輪で世界的に知られる日本を代表する自動車メーカー。創業からの躍進とともに日経225でも長期の採用となっています。
(7) トヨタ自動車（7203）
- 採用開始: 1950年代
- 主な事業: 自動車製造・販売、金融サービス
- ポイント: 現在の日本最大級の時価総額を誇る自動車メーカー。戦後成長期から自動車産業の中心的存在として日経225に長く名を連ねています。
(8) 日本製鉄（5401）
- 採用開始: 旧・八幡製鐵の流れ（1950年代）
- 主な事業: 鉄鋼
- ポイント: 1950年代に当時の「八幡製鐵」（後に富士製鐵との合併で新日本製鐵、さらに住友金属工業と合併で日本製鉄）として採用。社名や合併形態は変化しましたが、実質的には古くから日経平均に入っている鉄鋼の代表企業です。
(9) パナソニック（6752）
- 採用開始: 1950年代（当時は「松下電器産業」）
- 主な事業: 家電、住宅関連、車載・産業ソリューション
- ポイント: 創業者・松下幸之助で有名な日本を代表する総合家電メーカー。社名変更（松下電器産業 → パナソニック）を経ても採用が続いています。
(10) ソニーグループ（6758）
- 採用開始: 1950年代（当時の社名は東京通信工業 → ソニー）
- 主な事業: 家電・ゲーム・エンタテインメント・金融など
- ポイント: 社名変更はありましたが、長く日経225に採用されており、現在では家電のみならず多角化したエンタメ・金融企業として成長しています。
「最古参」の定義と注意点
- 社名・銘柄コードの変遷
- 戦後から70年以上が経過しており、企業合併や分割、社名変更などが多数行われています。実質的に同一企業が継続して採用されていても、「銘柄コード」としては別物になったケースもあるため、単純比較が難しいところがあります。
- 公式に“ずっと採用”と断言できる数は限られる
- 日経平均の事務局（日本経済新聞社）は銘柄入替をアナウンスしますが、合併・社名変更などの扱いを巡って「採用継続」とみなすかどうかが分かれる場合もあります。
- そのため、日経平均のファクトブックなどに掲載された正式記録を参照しないと、正確な「最長採用リスト」は確定が難しいです。
- 実質的に長期採用と見なされる企業
- 上述のリストは、一部で「戦後からほぼ変わらずに採用されている」と認識される代表例です。
- ただし正式には日経225の採用履歴表（日本経済新聞社発行の資料など）をもとにご確認いただくのが確実です。
まとめ
- 日経225が誕生した1950年当時の構成銘柄は225社ありましたが、その後70年以上の間に入替や合併・分割などが相次ぎ、「当時から社名が変わらず、完全に同一銘柄コードで残っている」ケースはごく少数です。
- ただし、三菱電機・日立製作所・コマツ・トヨタ自動車・日産自動車などは、実質的には最初期から現在まで採用され続けている企業としてよく挙げられます。
- 企業名や銘柄コードが変わっていても、中身としては旧社を継承している（たとえば日本製鉄やパナソニックなど）企業も多数存在します。
- より厳密・公式なデータを得たい場合は、日本経済新聞社の公表する日経平均の採用履歴や、日経225のファクトブック等の資料をご覧になることをおすすめします。
参考（公的・公式情報）
- 日本経済新聞社: 「日経平均株価 FAQ」や「日経平均株価 Year Book」
- 日経平均プロフィル（日本経済新聞社ウェブサイト内）: 銘柄入替時のリリースや算出ルールなど
上記のように、日経平均225は長い歴史の中で数多くの入れ替えがあり、戦後から実質的に存続する企業は限られます。ご紹介したリストはあくまで代表的な例としてご参照いただき、詳しくは公的資料での確認をお勧めします。
東京証券取引所（以下、東証）代表的な主要インデックス
1. TOPIX（東証株価指数）
1-1. 概要
- 正式名称：Tokyo Stock Price Index
- 対象銘柄：東証プライム市場（※）に上場する国内普通株式（いわゆる「内国株」）を原則すべて採用
- 算出開始：1969年7月1日
- 算出方法：時価総額加重型（浮動株修正時価総額ベース）
※ 東証では2022年4月に市場区分が再編され「プライム」「スタンダード」「グロース」という3市場になりました。TOPIXの構成は、このうち「プライム市場」に上場する国内普通株式をベースにしていますが、今後徐々に選定基準（流動性等）に基づき銘柄数の絞り込みが進められる予定です。
1-2. 特徴
- 時価総額（＝株価 × 流通株式数）を合計して指数化しているため、企業規模（時価総額）が大きい銘柄の値動きが指数全体に大きく反映される。
- 日本株のベンチマーク指標として国内外の投資家に広く利用される。
- 「TOPIX先物」「TOPIX連動型ETF」などのデリバティブ・金融商品の対象となっている。
2. TOPIXの派生指数・構成シリーズ
TOPIXはさらに細分化した指数を数多く発表しています。ここでは代表的なものをピックアップします。
2-1. TOPIX Core30
- 対象銘柄：プライム市場に上場する銘柄のうち、流動性や時価総額が最上位クラスの約30銘柄。
- 特徴：日本を代表する“超大型株”の動向を把握できる。
2-2. TOPIX 100
- 対象銘柄：流動性と時価総額が上位の約100銘柄。Core30を含む。
- 特徴：大企業を中心とした動向を捉えるための指数。
2-3. TOPIX Mid400 / TOPIX 500 / TOPIX Smallなど
- 対象銘柄：中型株を中心とするMid400や、大型～中小型株を含むTOPIX 500、さらに小型株を対象としたTOPIX Smallなど、企業規模や流動性の違いによってインデックスを細分化している。
- 特徴：投資家が自分のポートフォリオ構築に合わせ、特定規模の動向を捉えやすくなる。
3. JPX-Nikkei 400
3-1. 概要
- 対象銘柄：プライム・スタンダード・グロース市場の中から、時価総額や流動性に加え、ROE（自己資本利益率）などの指標で質の高い企業を選定。
- 算出開始：2014年1月
- 算出主体：日本取引所グループ（JPX）と日本経済新聞社（Nikkei）の共同開発
3-2. 特徴
- “株主資本コストを意識した経営”を促すという趣旨で導入され、ROEや企業統治（ガバナンス）などもスクリーニング基準の一つとなっている。
- 国内外の機関投資家によるベンチマーク活用や、ETFなどの対象指数として人気が高い。
4. 東証マザーズ指数（Mothers Index）
4-1. 概要
- 対象銘柄：東証グロース市場（旧「マザーズ」）に上場している企業（新興企業が多い）
- 特徴：新興企業向けの市場であるため、急成長企業やハイリスク・ハイリターン志向の銘柄が多く含まれる。値動きのボラティリティ（変動幅）が大きい。
4-2. 使いどころ
- 新興企業の動向をトラッキングしたい投資家や、よりリスクをとってリターンを追求する投資家が注目する。
5. 東証REIT指数（TSE REIT Index）
5-1. 概要
- 対象銘柄：東証に上場する不動産投資信託（REIT）全銘柄
- 算出方法：時価総額加重型
- 算出開始：2003年3月31日
5-2. 特徴
- 不動産市況とリンクしやすい指数で、賃貸需給や金利動向の影響を強く受ける。
- 一般的にREITは高配当利回りが期待されるため、安定的なインカムゲインを求める投資家に注目される。
- ETFや投資信託の対象としても人気が高い。
6. JASDAQ INDEX
6-1. 概要
- 対象銘柄：JASDAQ市場（現：スタンダード市場の一部として継続）に上場する銘柄
- 算出方法：時価総額加重型
- 特徴：新興・中小型企業中心のJASDAQ市場に特化した指数で、Mothersとはやや性質の異なる中小・ベンチャー企業群を追う。
7. 新市場区分（2022年4月～）とインデックス動向
2022年4月に東証の市場区分が大きく再編され、従来の「東証1部・2部・マザーズ・JASDAQ」から「プライム・スタンダード・グロース」の3市場に移行しました。
- TOPIXはプライム市場を中心に継続
- 新市場区分に即したインデックス（たとえば「スタンダード・グロース銘柄のみを対象とした指数」等）の整備が進められている
- 今後、流通株式時価総額や流動性基準を満たしていないプライム銘柄は段階的にTOPIXから除外される可能性があり、TOPIXの銘柄数は最終的に絞り込まれていく予定
8. まとめ
- TOPIX（東証株価指数）
- プライム市場に上場する内国株をベースに、時価総額加重型で算出される日本株の代表的なベンチマーク
- TOPIX派生指数
- 市場規模や流動性に応じた「TOPIX Core30」「TOPIX 100」「TOPIX Mid400」など、投資のテーマやスタイルに合わせて多様なバリエーションがある
- JPX-Nikkei 400
- 日本取引所グループと日本経済新聞社が共同開発した指数で、ROEなどの指標を重視して優良企業を選抜
- Mothers Index（東証マザーズ指数）
- グロース市場（旧マザーズ）上場銘柄を対象とする新興企業向けの指数
- 東証REIT指数
- 東証に上場するREIT（不動産投資信託）全銘柄を対象に算出する不動産市場連動型の指数
- JASDAQ INDEX
- スタンダード市場の一部として継続するJASDAQ銘柄を対象とする指数
これらの指数はそれぞれ、投資家にとってのベンチマークや投資対象の「ものさし」として利用されるだけでなく、ETF・先物・オプションなどの金融派生商品のベースにもなっています。投資戦略やリスク管理にあわせて、どの指数を参考にするかを選択することが重要です。
日経225も含め日本株のインデックスについてご理解いただけたと思います。SNSでは日経平均5万円越えとの声もみられますが、米国インデックス投資との比較も含め次回にご説明したいと思います。
コメント