米国債5%なら高配当株より魅力的?直接債・債券ETF・日本高配当株を比較【2026年9月版】

📌 この記事の結論

  • 「米国債5%」は、持ち方しだいで中身が別物になる
  • 直接買う米国債は満期があるので、今の利回りを長く固定しやすい
  • 米国債ETFは手軽でNISAも使えるが、満期がなく金利の影響を受け続ける
  • 為替ヘッジ付きは、コストを引くと利回りが日本国債と同じくらいまで下がる可能性がある
  • いまの金利なら「中期の米国債で守り、日本高配当株で育てる」組み合わせが現実的だと私は考えています

「米国債5%」と聞いて、すぐ買っていいのか 🤔

「配当4%の高配当株より、利回り5%の米国債のほうがいいのでは?」

このブログでは、この疑問を2回にわたって考えてきました。

9月11日の「配当4%の株より米国債5%か?米10年債「5%目前」で変わる高配当株の選び方」では、米国債と高配当株の違いを整理しました。9月25日の「日本国債3%・米国債5%・高配当株4%――50代・60代の資産運用はどう変わる?」では、3つの資産の役割分担を考えました。

結論は「どれか1つではなく、役割で組み合わせる」でした。

そこで今回は、一歩先に進みます。米国債を「どう持つか」です。

ひと口に米国債と言っても、中身はさまざまです。

  • 📅 何年の債券か(短期・中期・長期)
  • 🧺 どの形で買うか(債券を直接買う/東証のETFで買う)
  • 💱 為替ヘッジをするか(ヘッジあり/なし)

この3つの選び方で、同じ「米国債5%」でも値動きも受け取れる利回りも大きく変わります。最後に、日本高配当株とどう組み合わせるかまで具体的に考えます。

🔍 この記事の基準日と数値

・米国債利回り:2026年9月25日の米国財務省公表値

・日本国債利回り:同日の財務省「国債金利情報」

・ETFのデータ:各運用会社の公式ページ(9月25日時点)

📈 同じ米国債でも「何年債か」で性格が変わる

まず、2026年9月25日の米国債の利回りを満期までの年数ごとに並べます。

2026年9月25日の米国債利回り。1年4.50%、2年4.81%、3年4.94%、5年4.98%、7年5.06%、10年5.17%、20年5.54%、30年5.49%
図1:米国債の年限別利回り(2026年9月25日、米国財務省)

ざっくり分けると、次の3つです。

種類 期間の目安 いまの利回り 役割のイメージ
🔵 短期債 1〜3年 4.50〜4.94% 現金の待機場所
🟠 中期債 5〜10年 4.98〜5.17% 利息を長く固定する土台
🟣 長期債 20〜30年 5.49〜5.54% 利回りは高いが値動きも大きい

注目したいのは、10年から先で利回りがあまり増えないことです。

10年債は5.17%、20年債は5.54%。期間を10年延ばしても、上乗せは約0.37%です。30年債(5.49%)にいたっては、20年債より低くなっています。

30年債と10年債の差は約0.32%。1,000万円なら年に約3万2千円の差です。

この差のために、値動きがずっと大きい長期債を持つかどうか。ここが判断の分かれ目になります。

🔒 米国債を「直接買う」いちばんの強みは満期

米国債は、証券会社で債券そのものを買うこともできます。この場合の最大の強みは満期があることです。

たとえば10年の米国債を買って、途中で売らずに持ち続けるとします。

途中で金利が上がれば、債券の値段は下がります。でも、米国政府が約束どおり支払う限り、満期には額面どおりのお金が戻ってきます。途中の値下がりは、持ち続ければ解消していくわけです。

つまり直接買う米国債は、「いまの利回りを満期まで固定する」ことができます。

株の配当は、来年も同じ額が出る保証はありません。債券は、買った時点で利息の額と満期の日が決まっています。お金を取り崩す時期が近い50代・60代にとって、この「先が読める」ことは大きな安心材料です。

⚠️ 直接買う米国債の注意点

・戻ってくるのはドルです。円に戻すときの為替で、円での金額は増えも減りもします

・NISAでは買えません。利息には原則20.315%の税金がかかります

・満期前に売ると、そのときの時価になります

・最低購入額や売買のコスト(価格に含まれる手数料分)は証券会社によって違います

為替の影響については「外貨準備が過去最大の減少――為替介入で米国債は売られたのか?50代投資家が知るべき円・金利・資産防衛」でも詳しく書いています。

🧺 東証で買える米国債ETF

もっと手軽な方法が、東京証券取引所に上場している米国債ETF(上場投資信託。たくさんの米国債をまとめて1つにした商品)です。日本株と同じように、円で売買できます。

代表的なのが、ブラックロックの「iシェアーズ」シリーズです。

コード 投資先 為替ヘッジ 値動きの大きさ
(実効デュレーション)
2620 米国債1〜3年 なし 約1.7年
1656 米国債7〜10年 なし 約6.9年
1482 米国債7〜10年 あり 約6.8年
2255 米国債20年超 なし 約14.9年
2621 米国債20年超 あり (2255と同じ指数に連動)

※実効デュレーションは2026年9月25日時点のブラックロック公表値。信託報酬はいずれも年0.154%程度(税込)。2620・1656・1482・2255はNISA成長投資枠の対象と公式ページに記載されています。

ETFの良いところは、少ない金額から買えて、NISAも使え、いつでも売れることです。何十本もの米国債に分散されているのも安心材料です。

東証で買える米国債ETFの位置づけは、「米国株が最高値から下落。ナスダック100は−5%——今こそ買い増したい東証ETF5選」でも取り上げました。

♾️ ただし、債券ETFには「満期」がない

ここが今回いちばん伝えたいポイントです。

たとえば1656は、7〜10年の米国債を持っています。でも、1656そのものが10年後に満期を迎えるわけではありません。

中の債券の残り期間が7年を切ると売り、新しい債券を買い入れます。こうして、いつも「7〜10年」の状態を保つ仕組みです。

直接買った10年米国債は満期に額面で戻るが、米国債ETFには満期がなく戻る保証はないことを示したイメージ図
図2:直接買う米国債と米国債ETFの違い(イメージ)

そのため、似ているようで次のように違います。

比べるところ 直接買う米国債 米国債ETF
満期 あり(額面で戻る) なし
利回りの固定 買った時点で固定できる 中身の入れ替えで変わっていく
金利上昇の影響 満期まで持てば解消していく ずっと受け続ける
NISA 使えない 使える(成長投資枠)
買いやすさ・売りやすさ 証券会社の条件しだい 株と同じように売買できる

「10年債を満期まで持つ」ことと「7〜10年債のETFを10年持つ」ことは、同じ結果になるとは限りません。ここは覚えておきたいところです。

個人向け国債・米国債ETF・債券そのものの使い分けは、以前「金利上昇時代の債券運用戦略|個人向け国債・米国債ETF・生債券をどう使い分けるか」でも整理しました。今回は5%という金利水準を踏まえて、もう一段具体的に考えます。

📏 値動きの大きさは「デュレーション」で分かる

ETFを選ぶときに見てほしい数字がデュレーションです。

むずかしく聞こえますが、使い方はかんたんです。「金利が1%上がったら、値段が約何%下がるか」の目安と考えてください。

金利が1%上がったときの値下がりの目安は2620が約1.7%、1656が約6.9%、2255が約14.9%。1年分の利息で吸収できる金利上昇幅は約2.7%、約0.74%、約0.37%
図3:米国債ETFの値動きの大きさ(2026年9月25日の実効デュレーションから概算)

図の下半分は、クローに計算してもらった数字です。「1年分の利息で、どこまでの金利上昇なら元が取れるか」を示しています。

短期債ETFは、金利が2%以上上がっても1年分の利息でほぼ埋まります。一方、20年超のETFは金利が0.4%上がるだけで1年分の利息が消える計算です。

同じ「米国債」でも、ここまで性格が違います。

🔵 短期債ETF(2620など)=お金の待機場所

値動きが小さく、4%台半ばの利息を受け取りながらお金を置いておけます。

大きく値上がりする商品ではありません。「株が大きく下がったら買いたい」というお金の置き場所として考えると分かりやすいでしょう。

🟠 中期債(5〜10年)=いちばんバランスが良い

5年で4.98%、10年で5.17%。長期債との利回りの差は小さいのに、値動きは長期債の半分以下です。

「利息はしっかり取りたい。でも大きな値下がりは避けたい」という方には、いまの中期債はかなり興味深い水準だと私は見ています。

🟣 長期債ETF(2255・2621など)=「金利に投資する商品」

「米国債は安全資産だから、値段もあまり動かない」と思われがちです。でも、20年超のETFは別物と考えてください。

金利が大きく下がれば、利息+値上がり益が狙えます。反対に金利がさらに上がれば、図3のとおり大きな値下がりになる可能性があります。

インカムの商品であると同時に、金利の上げ下げに賭ける性格が強い商品です。持つなら「外れても生活に響かない金額」にとどめたいところです。

💱 為替ヘッジ付きなら安心? 実は利回りが大きく減る

米国債のもう1つのリスクがドル円です。

米国債で5%の利息を得ても、1ドル160円が145円まで円高になれば、円に直した元本は1割近く減ります。

そこで、為替の影響をおさえる為替ヘッジありのETF(1482・2621など)があります。

ただし、ヘッジにはコストがかかります。コストのおおよその大きさは日米の短期金利の差で決まります。

いまはFRBの政策金利が3.75〜4.00%、日銀が1.25%程度。差は約2.6%あります。そこでヘッジ後の利回りをざっくり試算してみました。

米国債7〜10年の利回り約5.1%からヘッジコスト約2.6%を引くとヘッジ後は約2.5%。日本国債7年2.65%、10年3.07%と比較
図4:為替ヘッジ後の米国債利回りと日本国債の比較(クローの概算)

結果は、ヘッジ後の利回りは約2.5%。日本国債の7年(2.65%)と同じくらいで、10年(3.07%)より低くなりました。

つまり、「為替リスクは取りたくない」なら、ヘッジ付き米国債より日本国債のほうが素直な選択肢になり得る、ということです。

💡 分配金利回りだけで判断しない

ヘッジ付きの1482も、過去12か月の分配金利回りは4.55%と表示されています(9月25日時点)。

ヘッジコストは分配金ではなく、主にETFの値段(基準価額)の側に表れます。分配金の数字だけを見ると、実際の利回りを高く見誤るおそれがあります。

※上の試算は政策金利の差からの概算です。実際のヘッジコストは、期間や需給によって変わります。日米の金利差については「FOMCと日銀は何が違う?日米同時利上げ局面で考える金利・ドル円・日本株」で詳しく書いています。

🌱 では、日本高配当株4%と比べると?

ここで、もともとの問いに戻ります。

「米国10年債5.17%と、配当4%の日本高配当株。どちらがいいのか」

数字だけなら米国債です。1,000万円で年51万7千円と40万円。差は約11万7千円です(為替・税金を考えない単純計算)。

ただ、株には債券にない増配があります。債券の利息は、会社の成長に合わせて増えることはありません。株の配当は、利益が伸びれば増える可能性があります。物価が上がる時代に、これは大きな違いです。

増配した場合にいつ米国債に追いつくかは、前回の記事で試算しました。結論だけ言うと、毎年3%の増配が続けば9年目に年間の受け取りが逆転します。ただし増配は保証されません。

⚠️ 「高配当株=いつでも4%」ではない

もう1つ、見落としやすい点があります。

代表的な日本高配当ETFの1489(NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信)は、日経平均の中から予想配当利回りの高い50銘柄に分散投資しています。

1489の主な数字 2026年9月25日時点
分配金利回り(過去1年) 2.63%
分配の回数 年4回(1・4・7・10月)
信託報酬(税込) 年0.308%
NISA成長投資枠 対象

出典:野村アセットマネジメント「NEXT FUNDS」公式ページ

ETFで持つ日本高配当株は、いまは4%ではなく2%台です。株価が上がると、配当が同じでも利回りは下がるからです。

「4%」を取りにいくなら、個別株を自分で選ぶことになります。その分、1社ごとの減配リスクも自分で背負います。高配当ETFの比較は「【2026年版】日経高配当株50・累進高配当・日本版SCHDを徹底比較」をご覧ください。

個別株を選ぶときは、利回りの高さより次の点を確かめたいところです。

  • ✅ 累進配当(配当を減らさない方針)やDOE(純資産に対する配当の割合)を掲げているか
  • ✅ 利益と、本業で稼いだ現金が伸びているか
  • ✅ 配当性向(利益のうち配当に回す割合)が高すぎないか
  • ✅ 利回りが高いのは「増配したから」か、「株価が急に下がったから」か

DOEと累進配当の見方は「株主還元時代の新指標──DOE・累進配当・配当性向から読み解く「持続可能な高配当株」戦略」にまとめています。

🧩 1,000万円ならどう組む? 役割ごとの「持ち方」の一例

ここまでを踏まえて、インカム目的の資産が1,000万円ある場合の組み方を一例として考えてみます。

インカム資産1,000万円の一例。短期米国債100万円、中期米国債300万円、長期米国債100万円、日本高配当株500万円
図5:インカム資産1,000万円の組み方(一例)

米国債500万円の内訳は、短期20%・中期60%・長期20%です。前回の記事で紹介した「債券ラダー」(満期をずらして分ける方法)に近い考え方です。

今回のテーマの「持ち方」まで落とし込むと、たとえば次のようになります。

役割 金額(例) 持ち方の例 ねらい
🔵 待機資金 100万円 短期債ETF(2620など) 株が下がったときに動けるお金
🟠 インカムの土台 300万円 5〜10年の米国債を直接買い、満期まで持つ いまの5%前後を固定する
🟣 金利低下への備え 100万円 長期債ETF(2255など) 金利が下がったときの値上がり益
🌱 増配・成長 500万円 日本高配当株(NISA中心) 配当を育て、物価上昇に備える

ポイントは、「満期まで持つ」部分は直接債、「動かしたい」部分はETFと分けていることです。

もちろん、比率は年齢、年金の見込み、手元の現金で人それぞれです。為替リスクを取りたくない方は、米国債の一部を日本国債に置き換える考え方もあります。

NISAの枠をどう使うかは「特定口座からNISAへ移す銘柄・残す銘柄の判断表」も参考にしてください。

私はこう考えています

『孫子』謀攻篇に「彼を知り己を知れば百戦殆うからず」という言葉があります。米国債5%という数字を前にして、私はこの一句をよく思い出します。

「彼」は商品の中身です。同じ米国債でも、直接買うのか、ETFなのか。何年債なのか。ヘッジはあるのか。ここを知らずに「5%」だけを見て買うと、思っていたのと違う値動きに驚くことになります。

「己」は自分のお金の性格です。何年後に使うお金なのか。値下がりしたとき、どこまで平気でいられるのか。

私は61歳で、再雇用で働きながら高配当株を中心に投資をしてきました。正直に言うと、ETFなら満期がなくても同じようなものだろう、と以前は考えていました。今回あらためて整理してみて、その考えは甘かったと感じています。

いまの金利で私がいちばん魅力を感じるのは、中期の米国債を直接買って満期まで持つという持ち方です。5%前後の利息が、先の分まで決まる。取り崩しの時期が見えてきた世代には、この「読める収入」がありがたいのです。

長期債のETFは、金利が下がる局面では大きな値上がりが期待できます。ただ、私はこれを「インカム商品」ではなく「金利の予想」だと考えています。持つとしても、外れても困らない金額までにとどめるつもりです。

ヘッジ付きの米国債は、今回の試算を見て考えが変わりました。為替を気にするなら、利回りが同じくらいの日本国債で十分かもしれません。

そして、NISAの枠は株に優先して使いたいと考えています。値上がり益まで非課税になるのは、成長の見込める株のほうだからです。

低金利の時代には「利回りがほしければ株しかない」状況でした。いまは株のリスクを取らなくても5%前後を狙えます。だからこそ、米国債で守り、日本高配当株で育てる。この分担が、いまの金利環境には合っていると私は考えています。

📝 まとめ――「5%」の数字より、その中身と役割を

2026年9月の米国債は、インカムを重視する投資家にとってかなり興味深い水準です。ただし、どの形で、何年の債券を持つかで中身は大きく変わります。

  • 🔵 短期債は、利息を受け取りながらの待機資金
  • 🟠 中期債は、5%前後を固定するインカムの土台(直接買えば満期で固定できる)
  • 🟣 長期債ETFは、金利低下を狙う「金利に投資する商品」
  • 💱 ヘッジ付きは、コストを引くと日本国債と同じくらいの利回りになる可能性
  • 🌱 日本高配当株は、増配と物価上昇への備え

「米国債5%と高配当株4%、どちらがいいか」への私の答えは、今の収入を固定したいお金なら米国債、将来の収入を増やしたいお金なら日本高配当株です。

いちばん利回りの高い商品を探すより、そのお金に何の役割を持たせるかを先に決める。満期、為替、値動きの大きさ、増配、インフレまで含めて、資産全体の中で考えていきたいと思います。

市場の利回りは毎日動きます。実際に購入を検討するときは、その日の利回りと各商品の最新情報を必ずご確認ください。

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参考資料・出典

  • U.S. Department of the Treasury「Daily Treasury Par Yield Curve Rates」(2026年9月25日。1年4.50%、2年4.81%、3年4.94%、5年4.98%、7年5.06%、10年5.17%、20年5.54%、30年5.49%)
  • 財務省「国債金利情報」(2026年9月25日。7年2.654%、10年3.071%)
  • ブラックロック・ジャパン「iシェアーズ 米国債1-3年 ETF(2620)」「iシェアーズ・コア 米国債7-10年 ETF(1656)」「同(為替ヘッジあり)(1482)」「iシェアーズ 米国債20年超 ETF(2255)」各商品ページ(2026年9月25日時点)
  • 楽天証券「東証上場 債券ETF」特集ページ(2621の概要)
  • 野村アセットマネジメント「NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信(1489)」商品ページ(2026年9月25日時点)
  • Federal Reserve「FOMC statement」2026年9月16日/日本銀行「金融市場調節方針の変更について」2026年9月18日

※本記事は筆者個人の考えをまとめたものであり、特定の金融商品の購入を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任においてお願いいたします。記載のデータは執筆時点(2026年9月28日。市場データは9月25日時点)のものです。債券価格・金利・為替・株価・配当金は変動し、元本割れの可能性があります。為替ヘッジ後の利回りはクローによる概算で、実際の数値とは異なります。過去の実績は将来の成果を保証するものではありません。

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